GLGが第4回世界CEO調査を発表。地政学的な不確実性、景気後退、インフレに対する経営幹部の懸念が浮き彫りに
世界最大のインサイト・ネットワークであるGerson Lehrman Group, Inc（本社：アメリカ ニューヨーク市、以下「GLG」）（/ja/）は24日、世界中の450人以上の最高経営責任者（CEO）に2022年の経済的影響、今後1年間の優先事項や見通しについて尋ねた、第4回世界CEO調査の結果を発表した。同調査によると、CEOは2023年を通じて困難が続くと予想しており、来年にかけて自社の収益が増加すると確信しているのは46%、世界経済の成長率が拡大すると予想しているのは（2022年に向けての回答が71%だったのに対し）わずか17%だった。
本調査では、地政学的な不確実性と経済的な逆風などが主要テーマとなった。CEOの90%近くが、ロシアがウクライナで行っている戦争を主因とする前者を最大の懸念事項に挙げた。CEOの80%以上が、2023年には世界的な景気後退とインフレがビジネスに影響を与える最大の要因になると予想している。
GLGの最高経営責任者（CEO）であるポール・トッドは「昨年の課題の多くが2023年も続くと予想されており、CEOはそれに対応した戦略を立てている。GLGは、企業が金利上昇、市場の変動、人材獲得と維持などに対処する際にタイムリーなインサイトと重要な視点を提供できるよう待機している」と語った。
調査には、労働市場、職場復帰、投資予測、企業の社会的責任などに関するCEOの見解も取り上げられている。
GLGのネットワーク・メンバーシップ責任者であるニック・バーナードは、「本調査では、500人近いCEOの視点を掘り下げることで、ビジネスリーダーの意見が一致する部分だけでなく、民間企業が取り組むべき社会問題やその取り組み方など、見通しが異なる部分も明らかになった。世界CEO調査は、GLGがCTO、医療検査技師、調達責任者など、B2Bのシニア層を対象にした調査を行う能力を示す一例である。更に、有識者との1対1の会話を加えることで、投資家や企業が、より多くの情報に基づいた意思決定を行うことを可能にしている。」と語った。
GLGサーベイは25年にわたり、意思決定者がビジネスで成功を収めるために必要なインサイトを提供してきた。GLGサーベイは、業界や地域を問わず、CEOをはじめとする経営幹部の視点を含む、世界で最も多様なB2Bのシニア層の専門知識を活用して、クライアントが調査目的を達成できるよう支援している。
本調査は、GLGの調査チームによって2022年11月に実施された。調査全文はこちらから閲覧可能。
GLGについて
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